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8つの特徴

校舎

1. 福祉教育のモデル校

日本社会事業大学の前身は、1946年、日本で初めて社会福祉の専門教育機関として創設された日本社会事業学校。以来、60年以上にわたってカリキュラム、授業内容、実習教育の方法と開発に努め、その成果は全国の福祉系教育機関などに大きな影響を及ぼしています。創設以来1万3千人を超える卒業生のほとんどが社会福祉の道を歩み、その活躍は日本の社会福祉の発展に大きく貢献しています。こうした伝統と実績をふまえ、将来の社会福祉リーダーとなりうる人材の養成を目標に、常に将来を見越した新しい教育のあり方を求め続けています。

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学生01

2. 厚生労働省委託による運営

日本社会事業大学は国の委託を受けた大学ですから、学生の経済的負担が大きく軽減されています。例えば、入学金や授業料は国立大学と同額、学内給費制度をはじめとする各種の奨学金制度も充実。また、キャンパスから徒歩約10分のところには、学生寮「松窓寮」(しょうそうりょう)があり、寮生約170名の自治により運営されています。さらには、地域に開放されたキャンパス、演習・少人数教育に適応した教室、コンピュータ・視聴覚機器など、一人ひとりの学生の学びやすさを追求した教育環境をトータルサポートしています。

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授業風景01

3. 福祉の全領域をカバーする教授陣

社会福祉学は、社会の変化に応じて絶え間なく発展・拡大しています。そこで、日本社会事業大学は、従来の福祉分野にとどまらず、新たに注目され始めた分野、方法論の専門家を網羅。例えば、介護保険、子どもの虐待問題、バリアフリーの街づくりのための福祉工学、当事者(要援助者とその家族)の活動支援やレクリエーションワーク、ボランティア活動推進のための福祉教育、高齢者・障がい者権利擁護など。専門の各学会、国や各地の自治体の審議会・委員会などでも活躍する教授陣によって、最新の研究や実践・政策の情報が教育に反映されています。

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授業風景02

4. 「顔の見える」少人数個別教育

日本社会事業大学は、1学年200人前後、3年次編入生や大学院生などを含めても全体で1000人程度の大学。それだけに学生同士、学生と教員との交流は、マンモス大学とは比べにならないほど濃密です。カリキュラム上も、少人数教育と個別教育を重視。例えば、2・3年次の社会福祉援助技術演習では、援助に必要な基礎技術の演習や事例の検討などが盛り込まれ、3・4年次の専門演習では、テーマに応じて教員がより専門的な指導を行い、卒業論文への個別指導へと進みます。実習でも、すべての学生との個別相談によって、一人ひとりの関心や問題意識に合った実習先の決定と個別指導が行われます。

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実習教育

5. 実習教育を重視したカリキュラム

社会福祉は、講義や教科書の理解だけでは身につけられない知識や技術がたくさんある実践的な学問。福祉には「暖かい心」「冷静な頭」「確実な腕」が必要であり、本学ではこの3つを修得するために実践的な教育を推進しています。多彩な現場でのフィールドワークと実習のプログラム、当事者の生活と気持ちを理解するインスタントシニア体験学習、当事者へのインタビュー、福祉現場を観察し従事者の仕事を体験する社会福祉現場実習、地域の福祉問題や取組状況を現地調査する社会福祉調査実習などが、事前指導のもと行われます。

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セミナー風景

6. 世界の福祉研究者との交流推進

日本社会事業大学では、韓国・タイ・アメリカ・ドイツ・フィンランド・オーストラリアの大学と交流協定を提携し、共同研究や教育上の交流を行うとともに、毎年各国から研究者を迎え入れています。また、アジア・アフリカの社会福祉従事者研修にも協力しており、これらのセミナー等の多くに学生も参加。さらに、留学生の受け入れと交流の促進、学生の海外研修についてもサポートに努めています。

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授業風景03

7. 全国屈指の社会福祉士合格率

社会福祉の専門化の進展と多様化によって、社会福祉領域で専門家として働くためには各種資格が求められています。そこで、日本社会事業大学では、全学生が社会福祉士の受験資格を取得できるカリキュラムを整備。ほとんどの学生が国家試験にチャレンジし、全国トップレベルの合格率を誇っています。さらに精神保健福祉士国家試験受験資格、介護福祉士、保育士、社会教育主事、新設された高等学校福祉科教員免許などの各種資格、本学独自にモデル的に設置した児童ソーシャルワーク課程などの科目群も、希望進路に合わせて選択できます。

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個別相談風景

8. きわめて高い福祉関係への就職

現在、日本社会事業大学で学んだ約1万3000人の先輩たちが全国の福祉関連の施設・団体・行政・公的機関などで、トップとして、リーダーとして、そしてフレッシュマンとして活躍しています。この伝統と卒業生の実績により、全国からの求人情報は豊富。就職支援センターで、いつでも新しい求人情報を入手できます。また、学生課、卒論・ゼミ担当教員、実習講師の密な連携により、学生の個別相談指導を随時行うとともに、公務員試験などの各種対策講座も定期的に実施しています。さらに、各都道府県の同窓会支部も、就職情報の提供や相談などで協力。こうした伝統と学内のサポートを受けて、今も卒業生の大部分が福祉関係の就職先に進んでいます。もちろん、勉学を深めたいと大学院に進む学生、就職後の実践経験から研究課題を見つけて専門職大学院に戻ってくる卒業生も増えています。

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このページは総務課が担当しています



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